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今から約10年前にはわずか2％だった男性の育児休職取得率。2020年度には12.6％まで上昇した。しかし、まだまだ希望していても取得できなかった男性も。それを打開すべく、育児・介護休業法が改正された。

厚生労働省の調査によると、育児休業を取得したかったのに取得できなかった男性が、全体の37.5%も存在しているという。厚労省は育休取得を勧めるために、セミナーを開催。その内容を紹介する。

新しい生活様式が浸透した2020年。出産・育児にまつわるさまざまな事柄も、ニュースタイルが定着しつつある。テレワーク化が進み、父親の家事・育児参加率が高まる今。家族の在り方はどう変わっただろうか。

先月ご紹介した厚労省の「イクメンプロジェクト」。育児と仕事を両立するパパたちによる「イクメンスピーチ甲子園」や、パパの育児を応援する企業やその代表を表彰する「イクメン企業アワード」、「イクボスアワード」などのイベントが今年も開催される。その気になる概要とは？

厚生労働省より平成22年に発足した「イクメンプロジェクト」！　実際に育休取得したパパたちの体験談や、男性の仕事と育児の両立をサポートする企業を取り上げ紹介することで、男性の育休の広がりを促している。育休がもたらす好転とは？

幼保無償化から10ヶ月が経過するが、あなたの家庭や意識に変化はあっただろうか。子育て施策としては大きな動きであったが、その後世界はコロナ禍に見舞われた。こうした情勢は子育てをめぐる状況をどう変えていくのか。意識調査から探ってみよう。

日本は男女平等において遅れていることが明らかになってきた。“ジェンダー”による役割分担の固定化がつらいと感じることもあるかもしれない。子育て家庭においてもパパママの役目を柔軟に考えていいのではないだろうか。

フィンランドではサンナ・マリン首相によって、家族の形態も多様化する社会に適した男女平等の育児制度が取り入れられた。

不妊の原因が男性側にある場合も多いことは広く知られるようになったが、不妊治療に対する社会の理解が進んだとはいいがたい。仕事と不妊治療の両立のためには勤め先の理解も不可欠だ。男女を問わず不妊治療に安心して取り組めるよう制度を充実させている企業があるのでご紹介しよう。

2020年度から小学校での新学習指導要領の運用が始まる。目玉の一つがプログラミング教育の必修化だが、パパママたちはその内容を把握しているだろうか。わが子が学校で何か難しいことをやっているらしい……という認識ではまずい。プログラミング教育のねらいを理解して、家庭でサポートできることがあるか考えてみよう。